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20代の働く女性にとって、万が一に備えた保障と貯蓄の機能をあわせ持つ積立保険は、とても魅力的な金融商品と言えます。
しかし、ひとくちに積立保険と言っても種類は様々ですし「具体的にどのような保険商品が積立保険に該当するのか把握していない」という方も少なくありません。
そこで、今回は「そもそも積立保険とはなにか」という基礎知識や、積立保険のメリット・デメリット、自分に適した保険商品の具体的な選び方などを、詳しく解説します。
積立保険の特徴
積立保険とは、保険期間が終了するタイミング(満期)を迎えたり、途中解約をしたりした場合に「まとまったお金」が受け取れる、貯蓄性のある保険です。
積立保険の代表的なものには「学資保険、個人年金保険、終身保険」などがあり、万が一の保障の備えと、将来資金の貯蓄を同時に行えるという特徴があります。
この項目では、積立保険の特徴や、掛け捨て保険との違いを具体的に解説します。
積立保険の特徴について知る
- 積立保険と掛け捨て保険の違い
- 掛け捨て型保険の特徴
- 積立型保険の特徴
積立保険と掛け捨て保険の違い
積立型の保険と掛け捨て型の保険の大きな違いは、満期時や途中解約の際に「満期保険金」「解約返戻金」といった、まとまったお金が受け取れるかどうかにあります。
積立保険と掛け捨て保険の違い まとめ
積立保険 | 掛け捨て保険 | |
---|---|---|
解約返戻金 | あり | なし |
満期保険金 | あり | なし |
メリット | ・保障と貯蓄の機能を兼ね備えている ・節税効果が期待できる | ・保険料が割安 ・割安の保険料で大きな保障を確保できる |
デメリット | ・元本割れの可能性がある | ・解約返戻金や満期保険金が受け取れない |
この表をご覧いただければわかる通り、積立型の保険と掛け捨て型の保険は、それぞれメリットが異なります。
つまり、目的や必要とする保障によって「どちらを選ぶべきか」が変わってくるというわけです。
積立保険はメリットを踏まえると「長期間無理なくお金を貯めながら、同時に万が一に備えて保障も確保したい」という方に適した保険と言えるでしょう。
掛け捨て保険の特徴
掛け捨て型は、内容を保障に絞った保険のため、積立保険のような「貯蓄部分」の保険料の支払いが必要ありません。
そのため、保証金額を高く設定した場合も保険料が割安で、毎月支払う保険料を抑えながら、大きな額の保障を確保できるという特徴があります。
保険料の安い掛け捨て型は、一家の大黒柱のための死亡保障や、収入減を理由とした保険の乗り換えなどに適した保険です。
- 定期保険(保険期間が決められた保険)
- 収入保障保険(もしもの時に毎月の生活費を受け取れる保険)
- 医療保険、がん保険(病気になった時の負担をカバーするための保険)
- 逓減定期保険(保険料は変わらずに被保険者の年齢に合わせて保障が段階的に減っていく定期保険)
積立型保険の特徴
積立型の保険は貯蓄型保険とも呼ばれ、保障の機能と貯蓄の機能をあわせ持った保険です。
保険期間は一定期間または一生涯となり、毎月保険料を支払うことで、無理なくコツコツお金を貯められるという特徴があります。
積立保険の役割は、保険期間中に必要とする保障を確保しながら、子供の教育費や進学費用、結婚費用、老後の備えなど、ライフイベントにかかわる資金準備することです。
そのため、積立保険は子供の将来や老後に無理なく備えたい、保障と貯蓄を同時に行いたいという方に適しています。
- 終身保険(解約しない限り保障期間が一生涯続く保険)
- 養老保険(満期時に死亡保険金と同額の保険金が受け取れる保険)
- 学資保険(教育資金を準備するための保険)
- 個人年金保険(公的年金を補うための私的年金)
積立保険のメリット・デメリット
積立保険は「満期時にまとまったお金(保険金)を受け取ることができる」という点が注目されがちですが、他にも当然デメリットもあります。
自分に適した保険を見極めるためにも、積立保険のメリットとデメリットを整理し、しっかり把握しておきましょう。
積立保険のメリット・デメリット
- 積立保険のメリット
- 積立保険のデメリット
積立保険のメリット
積立保険のメリットは「貯蓄性の高さ」や「節税効果」など、やはりお金にまつわる要素が多くなっています。
万が一の保障の備えと貯蓄を同時に行える
積立保険は、毎月支払う保険料の内訳が「保障のための部分」と「満期保険金や解約返戻金の部分」に分かれているため、保険料を支払うだけで、万が一に備えた保障の確保と貯蓄の両方を同時に得ることができます。
無理なく資金を積み立てられる
積立保険は、毎月決まった額の保険料を支払うことで、貯蓄を意識しなくてもお金を積み立てることが可能です。
また、積立保険は短期間で解約すると「払い込んだ保険料より解約返戻金が少なくなる商品」が多いため、長期間しっかり貯蓄するぞ!といった意識付けがしやすい、という一面もあります。
契約者貸付制度を利用できる
積立型の保険の中には、解約返戻金の一部を借りることができる「契約者貸付制度」が利用できる商品があります。
契約者貸付制度は、利用目的を問わず、上限額の範囲内(解約返戻金の7~8割)で低金利の借入ができます
そのため、病気やケガなどによる収入減など、お金にまつわる緊急時に心強い味方となる制度と言えるでしょう。
金利も年利2~8%と、銀行や消費者金融のカードローンなどと比較すると低い傾向にあるのも嬉しいポイントです。
保険料の支払いが厳しい場合は自動振替貸付が適用される
自動振替貸付は、払込猶予期間内に保険料の支払いができなかった場合、保険会社が自動的に保険料を立て替え、保険契約を継続させる制度です。
病気やケガ、リストラなどで収入が途切れた場合も、即座に保険が失効しない、保障が切れないという点は、生活において大きな安心に繋がります。
なお、立て替えられた保険料は後日返済が可能ですが、立て替え期間に応じた利息が発生する点には注意が必要です。
節税効果が期待できる
積立保険の中でも、個人年金保険などの場合、支払った保険料が「生命保険控除」の対象となるため、節税しながら貯蓄ができるというメリットがあります。
保険と税金の関係については、後述の「積立保険と税金の関係の理解も重要」で詳しく解説していますので、参考にしてみて下さい。
積立保険のデメリット
積立保険のデメリットには、掛け捨て型保険と比べて割高な保険料や元本割れリスク、固定金利型のインフレリスクなどがあります。
掛け捨て型の保険より保険料が割高
積立保険は、保障の機能と貯蓄機能を兼ね備えた保険です。そのため、内容を保障のみに絞った掛け捨て型の保険と比較すると、保険料が割高です。
大きな額の保障を準備する場合、積立型と掛け捨て型では払い込む保険料に大きな差があることを覚えておきましょう。
比較条件:死亡保障 500万円 女性 20歳の場合
▼掛け捨て型
・定期保険ブリッジ(10年満了):月払い保険料444円
・定期保険ファインセーブ(10年満了):月払い保険料725円
▼積立型
・終身保険ライズ(10年払済):月払い保険料29,595円
・終身保険ライズ(終身払):月払い保険料4,555円
解約のタイミングによっては支払った金額を下回る元本割れの可能性がある
積立型の保険商品は、一般的に契約後、しばらくの間は返戻率(※)が低く設定されています。
※払い込んだ保険料総額に対して、将来に受け取る満期保険金や解約返戻金の割合
そのため、積立保険に加入した後一定期間を置かずに解約をしてしまうと、解約返戻金の額が払い込み保険料の総額を大きく下回ったり、最悪、解約返戻金が受け取れなかったりといった「元本割れ」の可能性があるため注意が必要です。
固定金利型の場合はインフレリスクがある
固定金利タイプの積立保険の場合、契約の段階で将来的に受け取れる保険金額が確定しているため、インフレに弱いというデメリットがあります。
インフレは、簡単にいうと「物価が上がり、お金の価値が下がること」です。例えば、100円で買えていたものが物価上昇で200円になれば、お金の価値は半分になったと言えます。
この時、お金の価値が下がることを防ぐため、金利を下げるという対策が取られます。
しかし、固定金利の保険の場合はインフレ前の金利に固定されているため、加入している保険の資産価値が少なくなってしまうというわけです。
固定金利型の積立保険を検討する際は、加入後にインフレになった場合、受け取れる満期保険金や年金などが、実質的に目減りするリスクがあることを理解しておくことが大切です。
積立保険で貯蓄する場合の注意点
積立保険には貯蓄機能がありますが、貯金の代わりとして活用する場合には、以下の通り注意が必要な点があります。
積立保険への加入を考える場合は、これらの注意点にしっかり気をつけて比べてみて下さい。
積立保険で貯蓄する場合の注意点
- 無理のない保険料・保障内容の設定が大切
- 保険会社の倒産リスクを理解する
- 積立保険のみで資産形成を考えるのは避ける
- 積立保険と税金の関係の理解も重要
無理のない保険料・保障内容の設定が大切
前述のとおり、積立保険は加入して短期間で解約してしまうと、元本割れする可能性があります。
貯蓄性を重視して積立保険に加入する場合は、保険期間や保険料の払込期間の途中で解約をしなくて済むよう、家計に大きな負担を与えない範囲で、無理のない保険料・保障内容を設定することが大切です。
保険会社の倒産リスクを理解する
どんなに信頼性の高い保険会社も、民間企業である以上、倒産のリスクがあります。
銀行が倒産した場合は、定められた金額とその日までの利息などが保護されます。
しかし、保険会社が倒産した場合、契約者は以下のような大きなデメリットになる点に注意が必要です。
※1 保険会社が保険料を決定するために利用する利率のこと
※2 保険会社が破綻した場合、解約返戻金が通常より減額されてしまう制度
積立保険の加入を検討する場合は、保険会社の健全性や信用性をしっかりチェックしておきましょう。
なお、保険会社は自社の公式HPやパンフレットで、財務の健全性を示す指標となる「ソルベンシー・マージン比率」を公表しています。
「ソルベンシー・マージン比率が200%を超えていること」は保険会社の健全性を示すひとつの基準とされています。
保険を選ぶ際には、ぜひ確認してみて下さい。
積立保険のみで資産形成を考えるのは避ける
資産を運用する場合、「リスクを分散することが大事」といわれています。
積立保険で貯蓄をする場合も、この考え方は大切です。
積立保険には、前述の通りインフレリスクや保険会社の倒産リスクがあります。
これらのリスクを回避するためにも、貯蓄を積立保険に一本化するのではなく、他の金融商品や銀行預金などについても検討することをおすすめします。
積立保険と税金の関係の理解も重要
積立保険と税金は関係しており、ポイントは以下の2つとなります。
どちらも積立保険で貯蓄をする場合に重要となる要素なので、確認しておきましょう。
生命保険料控除について
前述の通り、積立保険の契約者として保険料を支払っている場合、その保険料は支払った「生命保険控除」の対象となります。
生命保険料控除は、支払った保険料に応じて減税される制度なので、しっかり活用したいところです。
※2011年12月31日以前の契約の場合は「一般」「個人年金」の2つのみ
生命保険料控除の申請には、年末調整・確定申告の際に「生命保険料控除証明書」を提出する必要があります。
生命保険料控除証明書は、おおむね10月頃に保険会社から送られているので、大切に保険しておきましょう。
また、生命保険料控除の概要や控除額の計算式などについては、以下のリンクがわかりやすく参考になるので、ぜひ確認してみて下さい。
満期保険金や解約返戻金受取時の税金
解約返戻金や満期保険金といった「まとまったお金」を受け取る場合にかかる税金は、契約形態によって以下のように異なります。
保険を検討する際には把握しておくとよいでしょう。
契約形態 | 契約者 | 保険金の受取人 | 税金の種類 |
---|---|---|---|
契約者=受取人 | 本人 | 本人 | 所得税 |
契約者≠受取人 | 本人 | 配偶者、親、子、孫 | 贈与税 |
なお、満期保険金の受取人が「20歳以上の子供や孫」だった場合は特別贈与、それ以外の場合は一般贈与となります。
積立保険を選ぶ場合のチェックポイント
自分に合った積立保険を選ぶためのチェックポイントとして、以下の3つを解説します。
積立保険を活用した貯蓄を検討する場合は、ぜひ確認してみて下さい。
積立保険を選ぶ場合のチェックポイント
- 返戻率の高さは最重要チェックポイント
- 保険と加入目的が合致しているか
- 保険料の払込方法
返戻率の高さは最重要チェックポイント
貯蓄重視で積立保険を選ぶ場合、最重要チェックポイントとなるのは「返戻率の高さ」です。
返戻率とは「払い込んだ保険料の総額に対して、将来受け取れることができる保険金(解約返戻金)の割合」を指す言葉です。
当然、返戻率が高ければ高いほど「貯蓄性が高い積立保険」ということになります。
つまり、返戻率が100%を超えていれば、払い込んだ保険料以上の保険金または解約返戻金を受け取ることができるというわけですね。
また、返戻率は契約年数が長くなれば長くなるほど高くなり、短期の場合は100%を下回るのが基本です。
積立保険を検討する場合は「加入後何年後に返戻率が100%を超えるのか」「返戻率が100%を超えた場合の解約返戻金はいくらになるのか」を、しっかり確認しておくことが重要となります。
保険と加入目的が合致しているか
積立保険を選択する場合は「最優先の目的はなにか」を見極め、それに適した保険を選択することが大切です。
目的が異なれば、選ぶべき保険の種類や保険金の設定額も変わってきます。
最終的に「割安な保険料で大きな保障が必要」など、最優先とする目的に積立保険が適していないと判明した場合は、積立保険を諦めて掛け捨て型の保険を検討するといった決断も必要です。
保険料の払込方法
積立保険選びでは返戻率の高さが重要になりますが、この返戻率を上げる方法として「一時払い」を利用するというものがあります。
※基本的に、下にいくほど返戻率が高くなります
一時払いとは、契約時に全保険期間の保険料を「まとめて一括で払い込む」という支払方法です。
全額が保険料に充てられることから、全支払方法の中で返戻率がもっとも高くなるという特徴があります。
一時払いは月額払いや年払いと比較して、一度に払う保険料が高額になります。
しかし、1回保険料を支払えば以降の払込は必要なく、返戻率も高くなるという大きなメリットがある点は見逃せません。
経済的にゆとりがある、まとまった資金や預金があり貯蓄に回せるといった場合は、一時払いをぜひ検討してみて下さい。
【タイプ別】20代の女性におすすめの積立保険5選
20代の女性におすすめの積立保険は以下の5種類です。
- 病気やケガをした場合の医療費をまかなえる「医療保険」
- 病気やケガで働けなくなった時のための「就業不能保険」
- 遺された家族の生活を支えるための「死亡保険」
- 子供の教育費の貯蓄に活用できる「学資保険」「終身保険(低解約返戻金型)」
- 両親に万が一のことがあった場合に備える「定期保険(死亡保険)」
「20代女性」と一口に言っても、現在おかれている環境や家族構成、経済状況などは千差万別。当然、必要となる備えや保障も人によって異なります。
そこで、この項目では家族構成や働き方ごとに、上記5つの中でおすすめの積立保険をご紹介します。
【タイプ別】20代の女性におすすめの積立保険
- 20代独身女性の保険の選び方
- 20代既婚女性の保険の選び方
20代独身女性の保険の選び方
20代の独身女性の場合、必要となる保険はそれほど多くありません。
保険選びのポイントとなるのは「万が一のことが起きた場合の備え」に絞り、余裕があれば「積立保険で将来資金を貯める」というパターンが基本となります。
新社会人の方の場合
新社会人の方の場合、まだまだ仕事を覚える段階にあるため、生活や収入に余裕がないとケースがほとんどと考えられます。
そのため、優先順位の高い保険は以下の2つとなります。
新卒の場合、貯蓄がまだ十分でないケースが多く、病気やケガなどの不測の事態に陥った場合「貯金で急場をしのぐ」ということが難しいという問題があります。
そのため、新卒者の方の場合は掛け捨てタイプの医療保険を最優先しましょう。
その次に就業不能保険、余裕があれば最後に積立保険を検討するというパターンがおすすめです。
社会人経験が数年ある方の場合
社会人経験が数年あり、バリバリと働いている20代中盤から20代後半の方の場合は「医療保険」「就業不能保険」がおすすめです。
プラスして、個人年金保険や終身保険などの、貯蓄性のある積立保険の検討を始めると良いでしょう。
20代で「将来を見据えた積立保険を始めるのは早い」と考える方も多いかもしれません。
しかし、20代で積立保険に加入するからこそ得られるメリットもあります。
特に注目すべきなのが返戻率に関するメリットです。
積立保険の返戻率は、基本的に年齢と健康状態によって変動するため、若く健康な方ほど返戻率が高くなる可能性があります。
「返戻率が高い=受け取る保険金や解約返戻金高い」という事実を考えると、20代からの積立保険加入には十分現実的だと言えるでしょう。
ただし、家計に負担をかけるような無理をして積立保険に加入するのはNGです。
短期解約などをしなくて済むよう、収入や貯蓄に余裕がある場合にのみ、積立保険を検討することをおすすめします。
20代既婚女性の保険の選び方
20代の既婚女性の場合、重要となるのは「万が一に場合、自分のみならず家族も困らない保障を確保すること」です。
また、保険選びをする場合は「既婚」という大雑把な括りではなく「共働きかどうか」「子供がいるかいないか」といった切り分けも必要になります。
ここでは「共働きの家庭」「片働きの家庭(専業主婦)」「お子さんがいる家庭」に分け、それぞれの積立保険の選び方を解説します。
共働き家庭の場合
共働き家庭の場合、夫婦がそれぞれ収入を得ているため、どちらかに万が一のことが起きた場合でも、すぐに収入が途絶えるといったことはありません。
しかし「収入の減少」と「治療費や入院費などの医療費の増加」は避けられないため、それぞれに対応できる体制を整えることが重要です。
また、夫婦の間に大きな収入の差がある場合は、収入の割合に応じて万が一に備えた死亡保険への加入も重要となります。
この時、死亡保障が大きい方の保険は、月々の保険料の安い掛け捨てで行うのが現実的です。
積立保険を検討する場合は、死亡保障の備えとは切り離して、目的に合わせた貯蓄性の高い保険商品を選択するのがおすすめです。
専業主婦の方の場合
専業主婦の方の場合、仕事で収入を得ているパートナーに万が一のことがあった場合に「収入が大幅に減少する」「収入自体が完全に途絶える」といった、大変な事態に陥る可能性があります。
そのため、遺された家族が経済的に困窮しないよう、パートナーの「働けなくなるリスク」「病気やケガで死亡する」という2大リスクへの備えが最優先となります。
パートナーを対象とした保険は、できるだけ手厚い保障にすることが望ましいため、死亡保障は安い保険料で大きな保障が得られる、掛け捨てタイプがおすすめです。
また、専業主婦であるご本人の保険はパートナーほど手厚い保障は必要ないため、必要最低限の「死亡保険」「医療保険」に加入しておけば問題ありません。
積立保険に関しては共働き家庭と同様に、目的にあわせて「学資保険」や「個人年金保険」など、貯蓄性の高い保険商品を選ぶと良いでしょう。
お子さんがいる家庭の場合
お子さんがいるご家庭の場合は「共働きの家庭の場合」「片働き家庭の場合」にプラスして「子供のための保険」について考えることが重要です。
お子さんのいるご家庭の場合は、両親の万が一に対する備えは割安の保険料で大きな保障が確保できる掛け捨ての定期保険、子供の教育費の備えは積立型の「学資保険」「終身保険」など、目的ごとに適した保険選びが重要になります。
積立保険はメリット・デメリットを理解した上で活用しましょう
積立保険は、万が一に備えた保障と貯蓄性を兼ね備えた魅力的な保険商品です。
しかし「保険料が割高」「インフレリスク、保険会社の倒産リスクがある」といったデメリットがあることも、しっかり把握しておく必要があります。
積立保険への加入を検討する場合は、メリットだけでなくデメリットにもしっかりと目を向け「現在の自分、そして家族の将来にとって必要な保障はなにか」を見極めることが大切です。
その上で、積立保険には資産運用の側面があることを理解し、返戻率の高さや支払方法の選択などに注目しながら、具体的な保険選びをはじめることをおすすめします。