新型コロナ派遣切り(雇い止め)で最初に行動すべき3ステップ

     

新型コロナウィルスの感染症の影響により経済に大きなダメージが広がった結果、派遣社員は解雇や雇い止めなど「派遣切り(雇い止め)」に遭う可能性が高くなっています。

この記事では派遣切り(雇い止め)を詳しく解説すると共に、万が一自分が派遣切りに遭ったときにできる3つの行動もご説明します。

利用できる給付金などの制度や、仕事探しに便利な転職サービスについてもご紹介していきますので、いざという時のためにチェックしておきましょう。

目次

コロナ不況による「派遣切り(雇い止め)」の可能性

コロナ不況による「派遣切り(雇い止め)」の可能性
新型コロナウィルスの世界的な感染拡大により、飲食・観光業をはじめ、経済的に大きな打撃を受けています。

コロナ不況」とも呼ばれるこの経済難は、派遣の業態で働く女性にも大きなダメージを及ぼしているのです。

まずは新型コロナウィルスが経済に与えた打撃と、コロナ不況が派遣社員に与える影響について解説してきます。

コロナ不況による「派遣切り(雇い止め)」の可能性

  • 新型コロナウィルスが経済にもたらした影響
  • 不況とセットとなる「派遣切り(雇い止め)」とは?
  • コロナ不況はすでに「派遣切り(雇い止め)」を起こしている

新型コロナウィルスが経済にもたらした影響

新型コロナウィルスが世界的な感染拡大を巻き起こし、2020年中に景気の後退が始まりました。

2020年の実質GDP増減率は-4.8%と11年ぶりのマイナスを記録しました。

さらに、帝国データバンクの調査によると、新型コロナウィルス関連倒産は1,114件にのぼるという結果も出ています。

新型コロナの2020年日本経済への影響
  • 実質GDP増減率が-4.8%
  • 新型コロナ関連倒産は1,114件

医療関係者へのワクチン摂取が始まることで経済の先行きが見えてきた一方で、首都圏では2021年の1月に発令された緊急事態宣言が予定を超えて延長されるなど、決してすぐの景気回復が見込める状況とは言えません。

不況とセットとなる「派遣切り(雇い止め)」とは?

新型コロナウィルスに限らず、不況とセットで語られるのが「派遣切り(雇い止め)」です。

「派遣切り(雇い止め)」には、派遣先企業が契約を中途解除する場合と、派遣会社が解雇・雇い止めを行う場合があります。

解雇側方法特徴
派遣先企業契約解除ほぼ起こらない
派遣会社への事前通知、関連企業などへの派遣労働者の就業斡旋が必要
派遣会社解雇有機労働契約を強制終了
やむを得ない場合のみ
30日前までの予告が必要
雇い止め派遣契約期間後に新たな契約を結ばないこと
3回以上更新または1年以上契約の場合、30日前に通告が必要

解雇や雇い止めを行う場合、原則30日前までの事前通告が必要であるほか、「やむを得ない事由」がある場合のみ解雇が可能であると、労働基準法により定められています。

通常時であれば、過度に問題のある勤務状況や重大な業績不振がない限り、派遣切りや雇い止めは頻繁に起こるものではありません。

しかしコロナ不況による業務縮小や人件費削減のため、契約を解除しやすい派遣社員がまず人員整理の対象となっているのが現状です。

コロナ不況はすでに「派遣切り(雇い止め)」を起こしている

新型コロナウィルスによる不況は、すでに「派遣切り(雇い止め)」を起こしています。

人材サービスを提供する株式会社ディップ総合研究所の調査によると、2020年5月調査時点で約29%もの派遣社員が新型コロナウィルスの影響で離職・失業に追い込まれていました。

出典:株式会社ディップ総合研究所

コロナ禍が長引いている現状から鑑みると、すでに30%以上の派遣社員に影響が出ていると考えて差し支えないはずです。

「派遣切り(雇い止め)」に遭った時の3ステップ

「派遣切り(雇い止め)」に遭った時の3ステップ
新型コロナによる不況の影響などで派遣で働く女性が派遣切り・雇い止めに遭ってしまった場合、どのようなことが出来るのでしょうか。

派遣切りや雇い止めに遭った際には、次の3つのステップを意識しながら動いてみましょう。

「派遣切り(雇い止め)」に遭った時の3ステップ

  • STEP1:派遣会社に請求できるものを請求する
  • STEP2:セーフティネットを利用する
  • STEP3:新しい仕事を探す

STEP1:派遣会社に請求できるものを請求する

派遣切り・雇い止めに遭った場合でも、派遣会社に請求できる可能性があるものがあります。

未払の賃金や退職金があればもちろんですが、その他の手当もきちんと支払ってもらいましょう。

派遣会社に請求できる手当
  • 休業手当
  • 解雇予告手当

休業手当も解雇予告手当も、派遣会社側に支払う義務があるものです。

また、不当解雇の場合は損害賠償や慰謝料の請求ができる可能性があります。

STEP2:セーフティネットを利用する

失業保険をはじめ、日本には仕事を失った際に使える各種制度があります。

これらの制度のうち、利用できるセーフティネットを積極的に活用することが、派遣切り・雇い止めに遭った時の2つめのステップです。

失業時に使える主な制度
  • 失業保険
  • 住居確保給付金
  • 生活福祉特例貸付制度
  • 税金、公共料金の支払い猶予
  • 教育関連の授業料減免・奨学金など
  • 生活保護

新型コロナウィルスによる生活困窮者の増加により、今後も国や地方自治体からさまざまな支援制度が発表される可能性もあります。

最新の情報を、政府広報やニュースサイトなどでこまめに確認しておくと安心です。

STEP3:新しい仕事を探す

派遣切り・雇い止めに遭ったら、生活のための収入源確保に向け、次の就業先探しに動き出す必要があります。

同じ派遣のお仕事を探すのもよいですが、これを機に安定性のある正社員を狙うなど、働き方を見直すのもおすすめです。

主な転職先の探し方
  • ハローワークを利用する
  • 転職エージェントを活用する
  • 転職サイトで探す

それぞれの探し方の特徴を把握し、自分の性格や目指す働き方に合わせて転職支援サービスを選びましょう。

STEP1:派遣会社に請求できるものを請求する

STEP1:派遣会社に請求できるものを請求する
大まかな流れがわかったところで、それぞれのステップをより詳しくチェックしていきます。

まずは、派遣切り・雇い止めに遭った派遣会社から請求できる手当を請求しておきましょう。

STEP1:派遣会社に請求できるものを請求する

  • 休業手当
  • 解雇予告手当
  • 不当解雇の場合は損害賠償や慰謝料も

休業手当

本来、派遣会社と派遣社員の雇用関係は、雇用契約の期間が満了するまで継続しています。

派遣切りによって派遣会社側の指示で期間満了まで休業・自宅待機することになった場合、派遣会社は「休業手当」を支給する必要があります。

派遣会社などの事業者は、休業手当の支払のために「雇用調整助成金」を利用することができます。

失業手当の支給額は平均賃金の6割以上にもなりますので、必ずおさえておきましょう。

休業手当
  • 平均賃金の6割以上が支給額
  • 派遣会社に支払い義務がある
  • 失業手当支払いのために「雇用調整助成金」が使われる

解雇予告手当

派遣会社が派遣労働者を解雇する場合、解雇予定日の30日前までに解雇予告をするよう義務付けられています。

この予告を30日前までに行わなかったとき、派遣会社は日数に応じた「解雇予告手当」を支払う必要があります。

解雇予告日解雇予告手当
30日前なし
20日前10日分
10日前20日分
30日前30日分

有期労働契約による期間満了の雇い止めに関しては、下記の場合、契約期間満了日の30日前までに契約を更新しない旨を予告する必要があり、予告しなかった場合は解雇予告手当の支払い義務が生じます。

  • 有期労働契約が3回以上更新されている
  • 1年を超えて継続勤務している

不当解雇の場合は損害賠償や慰謝料も

不況や経営不振などの理由で解雇せざるを得ない場合に、人員削減のために行う解雇を「整理解雇」と言います。

使用者側の事情による解雇であるため、その解雇が有効かどうか厳しく判断されることになります。

次の4点に関してついて十分な理由がない解雇は不当解雇にあたり、解雇が取消しになったり、損害賠償や慰謝料を請求できたりする可能性があります。

整理解雇の4要件
  • 人員整理の必要性
  • 解雇回避努力義務の履行
  • 被解雇者選定の合理性
  • 解雇手続の妥当性

納得できない場合や雇用継続の意思がある場合は、まず派遣社員の担当者とよく話し合いましょう。

それでも解決できない場合、最終的には裁判で決着をつけることになりますが、まずは次の窓口で相談するのがおすすめです。

STEP2:セーフティネットを利用する

STEP2:セーフティネットを利用する
派遣会社からもらえる手当を請求したら、失業手当をはじめとしたセーフティネットの手続きを行います。

自分の状況に該当しそうな制度をチェックしておき、スムーズに手続きを進めましょう。

STEP2:セーフティネットを利用する

  • 失業手当を受給する
  • 各種手当・給付金を受ける
  • 税金・公共料金の支払猶予を受ける

失業手当を受給する

派遣切り・雇い止めに遭った後にまずしておきたいのが、失業保険の受給手続きです。

派遣労働者でも条件を満たしていれば受給できる上、派遣切りの場合は会社都合の条件となる可能性が高いです。

失業保険の受給条件(会社都合の場合)
  • 過去1年間で6ヶ月以上、雇用保険に加入していた
  • 働く意思があり、求職活動中だが失業中である

自己都合の場合は退職から待機期間の7日+給付制限期間の3ヵ月後に給付が始まりますが、会社都合で解雇の場合は待機期間の7日経過後から支給されます。

給付日数は自己都合よりも会社都合の方が長く、最大支給額も会社都合のほうが多めです。

申請に必要な以下のものを用意しておき、受給手続きはハローワークで行います。

  • 雇用保険被保険者離職票1と2(派遣会社で発行)
  • 身分証明書
  • 個人番号(マイナンバー)確認書類
  • 印鑑
  • 本人名義の預金口座

雇用保険について、詳しくはハローワーク公式サイトをご確認ください。基本手当(失業保険)以外の就職促進給付や教育訓練給付についても記載されています。

各種手当・給付金を受ける

失業保険に加入していなかった場合や失業保険の給付期間終了後などには、行政や自治体などの生活を支援する制度を頼ることも可能です。

新型コロナウィルスを受けての特別な対策や、就学環境を整えられない家庭、また生活困窮者への支援制度のいくつかをご紹介します。

給付:住居確保給付金

「離職等により経済的に困窮し、住居を失った又はそのおそれがある人」は、住居確保給付金として、3ヶ月分の家賃相当額(求職中なら最大9ヶ月分)の給付を受けられる可能性があります。

また、この制度は新型コロナウィルス感染拡大の影響を受けて、一部改正されています。詳しくは厚生労働省の資料も参照してください。

貸付:生活福祉特例貸付制度

低所得者や高齢者や障害者の世帯向けのものですが、新型コロナウイルスによる派遣切りの場合にも利用できる可能性がある貸付制度です。

緊急小口資金と総合支援資金の2種類があり、居住地域の市区町村社会福祉協議会で受け付けています。

生活福祉資金貸付制度
  • 緊急小口資金:一時的な資金が必要な人向け
  • 総合支援資金:生活の立て直しが必要な人向け

高等教育の修学支援新制度

子供の授業料など子育てのために収入を得ていた方は、授業料や教育関連での支援制度もチェックしておきましょう。

高等教育の修学支援新制度
  • 授業料等の免除
  • 給付型就学金(貸与型奨学金)

支援金額は世帯の収入者、進学先の学校の種類などよって変わります。

また、「貸与型奨学金」には無利子と有利子の2パターンがあり、家計の急変状況や収入によって分かれています。

支援金額や受給の詳細な条件については、文部科学省の新制度紹介ページにて詳しく確認してください。

税金・公共料金の支払猶予を受ける

税金や社会保障費、公共料金については1年程度の支払猶予を受けられることがあります。

税金・公共料金の猶予について

もしどうしても生活が困窮してしまった場合、自治体から生活保護を受けることもできます(家賃、生活費、医療費等を支給)。

支払いが難しくなってしまう前に、市区町村役所や福祉事務所などに相談してみましょう。

STEP3:新しい仕事を探す

手当や給付を手配したら、最後のステップは次の仕事探しです。

これから生活していくための収入源の確保に向けて、動き出していきましょう。
STEP3:新しい仕事を探す

STEP3:新しい仕事を探す

  • ハローワークを活用する
  • 転職サービス・転職エージェントを利用する

ハローワークを活用する

仕事を探すのに便利なのがハローワークです。失業手当の申請と合わせ、ハローワークでの転職活動も進めていくとよいでしょう。

ハローワークインターネットサービスを利用すれば、自宅でも求人情報を検索することができます。

専門的な知識や資格が身に付く教育訓練給付制度では、就職活動でアピールしやすくなるほか、スキルが付くことで解雇されにくくなると期待できます。

小さなお子さんがいらっしゃる方には、子育て世代の女性向けの案件を豊富に取り揃える「マザーズハローワーク」がおすすめ。

子ども連れでも行きやすい設備となっているだけでなく、子育てに理解のある職場の求人が多く見られるのが特徴です。

転職サービス・転職エージェントを利用する

インターネットを介して利用できる転職サービスも、積極的に活用していきましょう。登録から面談までをリモートで完結できるサービスも増えています。

転職サービスには、大きく分けると転職サイトと転職エージェントがあります。

転職エージェント転職サイト
転職エージェントと相談しながら方向性を模索する自分で興味のある仕事を自由に探せる
面談の日程調整や、履歴書の添削などのサポートが受けられる
自分の方向性がはっきりと決まっている人にはおすすめ
初めての転職や、転職に不安が多い人におすすめ転職についてのサポートがあまり受けられない

ここからは、女性におすすめしたい転職サービスを、転職エージェントと転職サイトに分けピックアップしてご紹介していきます。

女性におすすめの転職エージェント3選

女性におすすめの転職エージェント3選
まずは、転職エージェントのサポートを受けながら転職活動ができる転職エージェントのおすすめをご紹介します。

転職エージェントは、初めて転職活動をする方や働き方を検討し直したい方、転職に不安がある方におすすめです。

女性におすすめの転職エージェント3選

マイナビエージェント

マイナビエージェント

会社名株式会社マイナビ
サービス内容転職エージェント
求人数23,671件+非公開(2021年3月現在)
主な求人職種全般
求人対応エリア全国
公式サイトhttps://mynavi-agent.jp/

マイナビエージェントの公開求人は全体のたった2割程度で、カウンセリングを受けると紹介してもらえる非公開求人が非常に多く揃っています。

マイナビエージェントだけが独占的に掲載している求人が多く、業界に特化した専任アドバイザーがサポートしてくれるのが特徴です。

企業との関係を密に築いており、内定者と企業側それぞれからフィードバッグを受けていますので、企業とのマッチング力にも強い自信があるようです。

女性の転職に特化した窓口もあり、女性が活躍できる企業が厳選されているほか、女性の転職コラムなどのお役立ち情報も充実しています。

マイナビエージェントのポイント
  • 20代に支持されている転職エージェント1位*
  • 各業界の転職事情に通じた専任アドバイザーがサポート
  • 女性の転職に特化した窓口も

*楽天リサーチ2019年1月調べ

リクルートエージェント

リクルートエージェント

会社名株式会社リクルートキャリア
サービス内容転職エージェント
求人数107,812件+非公開145,206件(2021年3月現在)
主な求人職種全般
求人対応エリア全国
公式サイトhttps://www.r-agent.com/

リクルートエージェントは、圧倒的な案件数を誇る日本最大級のエージェント転職支援サービスです。

豊富な案件数の中から、これまでのキャリアやポテンシャルに合う求人を厳選して紹介してもらえるので安心です。

応募案件の管理やエージェントとの連絡、職務経歴書作成支援などを一括して行えるPersonal Desktop(PDT)も優秀です。

従来の対面式だけでなく、電話やメールでの転職相談や求人案内、アプリの活用など、リモートでの転職活動サポートにも対応しています。

リクルートエージェントのポイント
  • 非公開合わせて20万件、業界最大級の求人数
  • 転職支援実績No1(2020年6月時点)*
  • オリジナルの管理ツールが優秀、リモート転職支援も

*厚生労働省調査

LiBzPARTNERS(リブズパートナーズ)

LiBzPARTNERS(リブズパートナーズ)

会社名株式会社リブズパートナーズ
サービス内容転職エージェント
教育研修・セミナー事業
求人数1,078件(2021年3月現在)
主な求人職種営業、経営、企画、技術、クリエイティブ
求人対応エリア全国(フルリモート含む)
公式サイトhttps://www.libinc.co.jp/libz-partners/

LiBzPARTNERS(リブズパートナーズ)は、年収400万以上の管理職やコアポジションをはじめとした、女性のハイクラス転職エージェントです。

上場前後のスタートアップやメガベンチャーの非公開案件も多く、他転職エージェントにはない独占案件も持っています。

また、時間や場所にとらわれずに業務委託として働くことができる、「プロオンラインワーカー」というサービスも始まっています。

女性の働き方を理解した企業の求人が中心となっているため、スキルやキャリアがあり、ワークライフバランスを重視したいキャリアママに特におすすめです。

LiBzPARTNERSのポイント
  • 女性のハイクラス転職をサポート
  • 非公開案件・独占案件も多数
  • リモートワーク案件や、「プロオンラインワーカー」のサービスも

女性におすすめの転職サイト3選

女性におすすめの転職サイト3選
転職の際には、求人情報が掲載されている転職サイトもチェックしておくとよいでしょう。

自分の方向性が決まっており、興味のある仕事を自由に探したい方には転職サイトがおすすめです。

女性におすすめの転職サイト3選

女の転職type

女の転職type

会社名株式会社キャリアデザインセンター
サービス内容転職サイト
求人数505件(2021年3月現在)
主な求人職種全般
営業、オフィスワーク系が多め
求人対応エリア主要都市を中心に日本全国
公式サイトhttps://woman-type.jp/

女の転職typeは、女性の転職に特化した転職情報サイトです。オリコン顧客満足度(R)調査「女性の転職サイト」総合満足度No1を獲得しています。

様々な雇用形態が掲載されている中でも、女性の働き方の理想を叶えた正社員求人が多く掲載されているのが目立ちます。

「土日祝休み」「女性管理職有り」「育休支給実績あり」「育児と両立OK」など、女性目線のこだわり条件が充実。

派遣社員と同じ働き方で、正社員案件も探したい女性には特におすすめです。

女の転職typeのポイント
  • オリコン顧客満足度(R)調査「女性の転職サイト」総合満足度No1*
  • 正社員求人80%の女性でも正社員を目指したい人向け
  • 求人は女性が重視する仕事条件に当てはまるのが沢山

*2020年 オリコン顧客満足度(R)調査「転職サイト 女性」ランキング

とらばーゆ

とらばーゆ

会社名株式会社リクルート
サービス内容転職サイト
求人数2,628件(2021年3月現在)
主な求人職種全般
医療・美容にも強い
求人対応エリア主要都市を中心に日本全国(取扱いのない地域あり)
公式サイトhttps://toranet.jp/

とらばーゆは、人材業界大手であるリクルートが運営している、女性に特化した転職情報サイトです。

正社員・派遣社員・契約社員・パートなど、ほぼ全ての雇用形態の求人情報が揃っているのが特徴のひとつ。

女性に人気のある事務は勿論、アパレルや美容、医療事務、歯科、看護師、エステサロン系など、豊富な職種から興味を持てる仕事が探せます。

長く働ける仕事で一般事務以外にもチャレンジしてみたい女性には、魅力的な案件が多数見つかるでしょう。

とらばーゆのポイント
  • 大手人材会社が提供する女性のための転職サイト
  • 医療・美容などの専門職も取り扱い
  • 正社員・派遣社員以外の雇用形態の求人情報も

マイナビ転職 女性のおしごと

マイナビ転職 女性のおしごと

会社名株式会社マイナビ
サービス内容転職サイト
求人数34,268件(2021年3月現在)
主な求人職種全般(事務などデスクワーク、営業職が多め)
求人対応エリア全国
公式サイトhttps://tenshoku.mynavi.jp/woman/

大手転職情報サイト「マイナビ転職」の中でも、女性に特化した転職サイトがマイナビ転職 女性のおしごと

特に女性におすすめしたい求人情報を編集部が厳選しており、女性の働きやすさにフォーカスされた条件が揃っています。

求人数の多い事務職・営業職はもちろん、医療系や教育分野、アパレル、秘書など、女性が活躍している会社の求人が中心です。

正社員・契約社員・パート・アルバイトなど掲載されている雇用形態も幅広いため、マイナビ転職と合わせてチェックしておきましょう。

マイナビ転職 女性のおしごとのポイント
  • 大手転職サイト「マイナビ転職」から厳選された女性向け求人
  • 女性の働きやすさにフォーカスされている
  • 正社員からパート・アルバイトまで、幅広い雇用形態に対応

新型コロナで派遣切りに遭ったら、冷静に次の行動を


いきなり派遣切り(雇い止め)に遭ってしまったら、誰だって戸惑って当然です。

しかし、事前にセーフティーネットや転職サービスを知っておけば、万が一派遣切りに遭ってしまってもすぐに動き始めることができます。

多くの人が、新型コロナウィルスの影響を受けています。万が一自分の身に急に降りかかってきても、いつでも動けるよう備えておきましょう。

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